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「健康経営優良法人2021」に認定のお知らせ

2021/03/04

Webサービス向けシステム開発に特化した株式会社アスペア(本社:東京都町田市、代表取締役社長:加藤雄一、以下「当社」)は、経済産業省が制度設計し、日本健康会議が実施する「健康経営優良法人2021」に認定されましたので、お知らせいたします。

おかげさまで初めて取り組んでから3年連続3回目の認定となりました。
取り組みに対して、全従業員の共感と協力があり達成することができました。
そして何よりお客様をはじめ、すべてのお取引先様や関係する皆様のご理解とご支援の賜物と感謝申し上げます。

健康経営優良法人ロゴ
健康経営宣言

当社は、社員ひとり一人が心身ともに健康で何事にも活き活きと取り組み情熱をもって挑戦し続けられるよう、健康サポートを推進します。
加えて、当社の取り組みを社会に発信し、賛同する社員を増やし、健康で明るい社会形成の一助となるよう、働きかけをして参ります。

アスペアの取組み

1991年の創業以来、働きやすい企業、社員の健康増進をめざして取組みをしてまいりました。

 

例えば、創業直後からフレックスタイム制を採用しています。
制度を作っただけでなく、経営トップが理解を示し円滑な運用を推奨し、実際にだれもが気兼ねなく利用しています。
体調が悪い時は無理して仕事をせずに早く帰って体調を整えることが働く人にとっても会社にとっても優先すべきことです。
加えて近年では勤務間インターバル制度を採用し、長時間勤務にならないための施策を実施し、勤務時間を柔軟にし日々心と体の健康への取り組みを実施しています。

長時間勤務が当たり前のIT業界おいても、残業時間を抑えながら質の高い技術と業務を提供しています。
ちなみにアスペアの基準勤務時間は1日7.5時間ですが、2020年度の月平均残業時間は19.5時間でした。

そのほか、スポーツ奨励補助金制度感染予防接種の全額会社負担定期健診の100%実施など社員の健康サポートとなるさまざまな取り組みを実施しています。

今後もさらなる健康経営を目指し、取組みを継続してまいります!
そしてこの取り組みを社会に広げるために、共感する仲間(社員)をさらに増やしてまいります!
その結果、生産効率を高めながら創造性を発揮し高品質な業務を提供し社会に貢献してまいります!

健康経営優良法人認定制度とは

経済産業省が制度設計を行い、連携して日本健康会議が認定実施している取り組みです。
地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、
特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
  
健康経営※に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから
「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
※健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

経済産業省 健康経営優良法人認定制度
日本健康会議 健康経営優良法人認定制度

「健康経営優良法人2020」に認定のお知らせ

2020/04/01

Webサービス向けシステム開発に特化した株式会社アスペア(本社:東京都町田市、代表取締役社長:加藤雄一、以下「当社」)は、経済産業省と日本健康会議が共同で実施する「健康経営優良法人2020」に認定されましたので、お知らせいたします。

健康経営優良法人ロゴ
健康経営宣言

当社は、社員ひとり一人が心身ともに健康で何事にも活き活きと取り組み情熱をもって挑戦し続けられるよう、健康サポートを推進します。
加えて、当社の取り組みを社会に発信し、賛同する社員を増やし、健康で明るい社会形成の一助となるよう、働きかけをして参ります。

アスペアの取組み

1991年の創業以来、働きやすい企業、社員の健康増進をめざして取組みをしてまいりました。

例えば、創業直後からフレックスタイム制を採用しています。制度を作っただけでなく、実際に運用しやすいように経営トップが理解を示しています。
勤務時間を柔軟にし日々心と体の健康を早期に回復したり健康を維持していきたいと考えて実施してきました。

長時間残業が当たり前のIT業界において、年間の平均20時間~30時間で推移しています。
ちなみにアスペアの基準勤務時間は1日7.5時間ですが、2019年度の月平均残業時間は19.7時間でした。

今後もさらなる健康経営を目指し、取組みを継続していきます!
そして共感する仲間(社員)をさらに増やしていきます!

健康経営優良法人認定制度とは

地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。

健康経営※に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから
「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目標としています。
※健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

経済産業省 健康経営優良法人認定制度
日本健康会議 健康経営優良法人認定制度